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EQuilibrium

2023年グローバル機関投資家調査

EQuilibrium

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未来をリフレーミングする

マクロ経済と地政学的背景が大きく変化する中、投資家が市場に対する見方を再考し、ポートフォリオと責任投資を再配分する方法

機関投資家であるアセット・オーナーは、未来を見直し、保有ポートフォリオについてここ数十年間とは大きく異なる市場レジームに対処するために備えています。これらの取り組みは、金融政策のとてつもない変化、地政学情勢をめぐる不確実性の高まり、エネルギー移行、および投資環境を混乱させる他の多くの要因が背景にあります。

800名のグローバル機関投資家を対象にした第3回年次調査では、投資家が投資目標とその達成方法をどのように想定しているか、新たな洞察が明らかになっています。

以下のカテゴリーをクリックすると、調査結果の要点をご覧いただけます。

市場を再考
59%
ポートフォリオ戦略について再考、再定義、見直しを行っている
59%
市場を再考
ポートフォリオ戦略について再考、再定義、見直しを行っている

投資家は積極的に大きな変更を考慮しているか、あるいは既に行動を起こしている

機関投資家が保有する資産は大抵が長期的なものであることからも、本質的には長い目で運用を行っていることがうかがえます。機関投資家は全般的にみて、ポートフォリオの変更に対して慎重で漸進的なアプローチをとっています。

こうした状況を背景に、熟考しているか、大きく変更していると答えた投資家の割合は特に顕著でした。現在の市場に対して混乱が過ぎ去るのを待っているか、通常通りのアプローチを取っている投資家はわずか41%です。投資家の大半は、ポートフォリオ戦略の再考、再定義、再配分を積極的に行っています。

「どの投資家も同じ要因を見ていますが、そうした要因をさまざまなレンズを通して解釈しようとしています。」

— — オーストラリア、公的年金、投資戦略統括責任者

 

ポートフォリオ戦略にどのような変更を加えていますか?

過去3年間の市場環境を勘案して、ポートフォリオ戦略について最も該当する記述は以下のうちどれですか?(回答者800名)

Chart of what changes are investors making to their portfolio strategies
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ポートフォリオの再配分
72%
プライベート投資への配分を増やすことを予定している
72%
ポートフォリオの再配分
プライベート投資への配分を増やすことを予定している

プライベート資産と他のオルタナティブ資産はより高い配分の態勢にある

プライベート・オルタナティブを中心に、オルタナティブ資産の配分引き上げを予定する投資家の割合は、2020年以来急増しており、最大級かつ広く保有される資産からニッチな投資まで、あらゆるオルタナティブ資産に広がっています。4分の3近く(72%)の投資家が、今後5年間でプライベート市場への投資を増やすことを予定しています。

「最高レベルのリターンの追及を可能にする資産が増加しているのはプライベートな領域であり、パブリック市場ではありません。そして実際、機関投資家はその通り投資しているのです。」

— — 米国、私的年金、投資ディレクター

 

今後2年間でオルタナティブ資産へ配分を高める予定の投資家の割合

今後2年間で配分を増やす予定のオルタナティブ投資はどれですか?複数回答可。(回答者579名)

Chart of percentage of investors planning to increase alternatives allocations over the next two years
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責任投資
71%
気候変動リスクの緩和戦略ではインフラを優先する
71%
責任投資
気候変動リスクの緩和戦略ではインフラを優先する

ほとんどの投資家のポートフォリオ構築に影響を与えている気候リスク

投資家の10分の8以上(83%)は、投資判断に気候リスクを考慮している、または考慮する想定です。こうした状況により、新たなグリーン・エネルギー機会への投資、炭素排出量の多い企業や業界への配分引き下げ、気候に配慮した方針の提唱するための経営陣との対話などの行動が促進されています。投資家は、ポートフォリオに占めるインフラや上場株式の部分で気候リスク緩和の取り組みに注力することが極めて多いのです。

「風力発電のような新しいソリューションを持つ企業を見つけるだけでなく、より持続可能なエネルギー源にモデルを転換している従来のエネルギー企業とも連携しています。… これは、エネルギー移行のあらゆる側面です。」

— — 英国、私的年金、運用チームシニアメンバー

 

気候リスク緩和を目的として優先する資産クラス

気候リスク緩和戦略の一環として、優先する資産クラスは以下のうちどれですか?複数回答可。(回答者587名)

Chart of priority asset classes for climate risk mitigation
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調査について
NuveenとCoreDataは、2022年10月から11月にかけて、北米(NORAM)、欧州・中東・アフリカ(EMEA)、アジア太平洋(APAC)のグローバル機関投資家800名を対象に調査を実施しました。回答者は、企業年金、公的/政府年金、保険会社、基金・財団、スーパーアニュエーション・ファンド、ソブリン・ウェルス・ファンド、中央銀行の意思決定者です。アセット・オーナー調査の回答者は、資産規模が100億ドル超(58%)または100億ドル未満(42%)の組織を代表しており、運用資産の最低規模は5億ドルでした。当調査は信頼区間95%、許容誤差は±3.5%です。
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本情報は、MiFIDで定義する投資リサーチを構成するものではありません。

責任投資には、発行体、セクター、業種へのエクスポージャーに影響を与える可能性のある環境・社会・ガバナンス(ESG)要素が組み込まれており、利用可能な投資機会の種類と数が制限され、結果として良好に推移する投資が除外される可能性があります。
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