投資見通し
資産クラスの見通し
Asset class outlooks
株式
最善のアイディア
- 当社の最も確信度の高い投資アイディアは、引き続き増配銘柄への投資です。こういった企業は質が高く、強固なフリー・キャッシュフローを有する傾向があります。
- 市場のこの分野は、堅固な収益も提供し、ボラティリティの影響も受けにくい傾向にあります。
投資ポジション
市場が向かい風に直面し続けているため、たとえその風が変わりつつあるとしても、当社は株式に対して全体的に中立を維持しています。インフレ率はいまだ高止まりしていますが、緩やかになり始めており、金利は比較的高い水準で安定しています。現在、当社は景気後退に陥る可能性を見据え、一部の企業が価格決定力を維持する能力について懸念しています。収益や利益を脅かす可能性があるのです。このような環境下では、不安定性と不確実性が続くと予想し、全体的なディフェンシブ・ポジショニングと選別的なリスク・テイクを組み合わせることを推奨します。
具体的には、米国の大型株は依然として比較的安全な避難先であり、大型またはメガキャップのテクノロジー企業（今年の市場の主な牽引役）はディスインフレと成長鈍化に対して相対的に有利なポジションにあると考えています。新興国市場は、魅力的なバリュエーション、堅調な業績見通し、米ドル安と中国の金融緩和という追い風を受けて、より魅力的になっています。米国小型株については、景気後退を前にアンダーパフォームする可能性があるため、慎重な姿勢を維持しています。
地域やセクターを問わず、よりディフェンシブな姿勢から、堅実なキャッシュフローを持つ、より質の高いシクリカルな分野にシフトする方法を当社は模索しています。景気後退が明らかになれば、こうした企業は堅実であるため、アウトパフォームする準備ができていると考えています。
プライベート・エクイティについては、厳選された投資機会があると思われますが、全体としてバリュエーションは不透明であり、景気後退懸念が高まる中、多くの投資家は引き続き投資を控えています。
債券
最善のアイディア
- 課税債券では、セクターを問わず、より質の高いクレジットに重点を置いた柔軟で分散化されたマルチセクター・アプローチが、引き続き確信度が最も高いアイディアです。
- 地方債については、ハイ・イールドと満期が15年を超える債券の両方に魅力的なチャンスがあり、相対的に過小評価されていると思われます。
投資ポジション
大まかに言って、債券資産のリスクとリターンのトレードオフは魅力的なものです。積極的な金利引き上げの時代は終わったようです。金利の不安定性は高いままかもしれませんが（特にカーブの短期部分で）、10年物米国債利回りは3.25%から3.75%の範囲内で推移するものと考えています。当社は緩やかな景気後退を予想しており、景気後退に先立って課税地方債市場で弱含みが生じた場合、スプレッドが拡大すれば、さらに魅力的なエントリー・ポイントとなる可能性があると考えています。
課税債券市場では、金利がサイクルのピークに達していることから、短いデュレーションのポジションを減らして中立に近づけることが理にかなっていると考えています。さらに、個々の資産ク
ラスでより質の高いセグメントに着目しています（例えば、米国のハイ・イールド債では、BB格付けがBやCCC格付けよりも魅力的に思えます）。
加えて、世界の課税債券市場全体で優れた投資機会が見られることから、クレジット・セクター全体で柔軟性と分散を重視し、いずれか1つの分野への過剰または過小配分を避けることをお勧
めします。しかし、その中で、当社は引き続きハイ・イールド債の質の高い分野を選好しています。また、前述のように、優先証券全体が銀行セクターの問題で引き続き困難に直面しています。
地方債市場については、ファンダメンタルズは引き続き健全であり、州や地方自治体は潤沢な資金を有していると考えています。クレジットの質は健全だと思われます。バリュエーションは、投
資適格債、ハイ・イールド債ともに引き続き妥当です。
当社は基本的に地方債のイールド・カーブの中でも長めのデュレーションに注目しており、市場全体にわたるクレジット・リスク増加に価値を見出しています。当社は、特に景気後退が軽度で済んだ場合、プライベート・クレジット市場を有望視しています。
不動産
最善のアイディア
- 上記に加えて、当社が依然として注目す
- るのが、教育を受けた多様な人口の増加を経験している「グローバル都市」で、特にヘルスケア、産業・物流、住宅セクターに注目しています。
投資ポジション
ここ1年間でプライベート不動産市場に吹いていた向かい風は残っていますが、風は弱まり始めているようです。ディール活動は依然低調で、流動性は乏しく、借り手の債務不履行は依然として増加しています（主にオフィス・セクター）。不動産のファンダメンタルズは依然として良好ですが、当面はマイナスのテクニカル要因が市場を牽引し続ける可能性があります。最善の見通しは、マイナス要因が今後の数四半期で減少することです。
このような環境下では、金利環境が安定しつつあると思われるため、不動産エクイティよりも不動産デットを引き続き重視します。特に、産業セクターと住宅セクターを選好します。
また、引き続き各地域に固有のチャンスがあります。米国では、政府の手厚い支援を受けた低所得者向け住宅と、高齢化や外来診療の着実な傾向から恩恵を受ける専門的な医療機関を選好しています。欧州では、工業化が進む地域の郊外住宅（特に賃貸住宅）、アジアでは、東京の高齢者向け住宅やオーストラリアの学生向け住宅など、人口動態の傾向から恩恵を受ける投資を選好しています。
リアル・アセット
最善のアイディア
- パブリック市場では、規制公共事業、廃棄物、パイプラインがインフラに関する最善のアイディアであり、不動産ではショッピング・センターと高齢者向け住宅に注目しています。
- プライベート市場では、クリーン・エネルギー、再生可能燃料といった気候変動への対応で必要とされる分野や、プロテインや健康食品の根強い世界的な需要を捉えることが可能な分野を引き続き選好しています。
投資ポジション
以前からNuveenのグローバル投資委員会は上場インフラ投資を支持しており、そのテーマは今も続いています。ファンダメンタルズは引き続き堅固でディフェンシブである一方、バリュエーションは適正だと思われます。特に北米の公益事業や廃棄物処理業者を重視しており、ヨーロッパやアジアの公益事業にも魅力的なチャンスがあると考えています。また、魅力的な利回りと堅実な信用状況を提供するインフラ企業が発行する投資適格債にもますます注目しています。
前述したように、上場不動産は有利なバリュエーションを提供しており、FRBの引き締め終了から恩恵を受けるはずです。当社は、この高金利とインフレ環境の中で、強固なバランスシートを有し、良好な資本や資産を擁し、優れたファンダメンタルズを持つセクターを選好しています。これには、ショッピング・センター、工業用不動産、高齢者向け住宅の所有者が含まれます。オフィス・セクターについては引き続き警戒しています。
資本コストが高いにもかかわらず、プライベート・インフラは、依然として高いインフレ率に加えて、多くの基本的な事業や資産のファンダメンタルズの強さから恩恵を受けることができます。現
在進行中の化石燃料からグリーン電力への移行を活用した投資には、特に優れたチャンスがあるとみています。
農地は依然として魅力的な資産クラスであり、2023年を通じて一年生作物の価格上昇が続くと予想されています。また、アグリ・ビジネス企業、特にペット・フード製造業者に注目していま
す。また、住宅需要の増加で木材への需要が高まるはずであるため、森林への投資にも注目しています。
コモディティは金利環境がより安定しているために改善の兆し
が見られますが、コモディティの新たな強気相場が到来すること
はまだ期待できません。
オフィス
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